健康増進事業

健康増進事業は、さまざまなジャンルの運動のプロフェッショナルや特技を持った方々と、 運動をしたい・楽しみを増やしたい人や組織を繋ぐプラットフォームを担います。

私たちの役割と目的

「心身ともに健康になる」
仕事の生産性向上
仕事の生産性向上のアイコン
組織のコミュニケーション
組織のコミュニケーションのアイコン
コストパフォーマンス
コストパフォーマンスのアイコン

運動を通じて体を健康に、運動をみんなですることにより組織のコミュニケーションを充実させて心を健康に。
「心身ともに健康になる」ことを支援するのが健康増進事業の役割になります。
運動が心身ともに良い効果をもたらし、仕事の生産性を高めるというエビデンスは多数あります。
しかも運動をすること自体にはそれほどお金がかからず、費用対効果も高いはずです。
しかしながら、それをわかっていても実践できていない現状があります。

スポーツ庁が公表する第3期スポーツ基本計画とは

「成人の週1回以上のスポーツ実施率が70%になること、成人の年1回以上のスポーツ実施率が100%に近づくこと」、
「1回30分以上の軽く汗をかく運動を週2回以上実施し、1年以上継続している運動習慣者の割合の増加」
を目指すとの目標(※)を掲げています。

令和4年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」 の結果

20歳以上の週1日以上の運動・スポーツ実施率は52.3%(前年度から4.1ポイント減)
20歳以上の年1日以上の運動・スポーツ実施率は77.5%(前年度から2.4ポイント減)
1日30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上実施し、1年以上継続している運動習慣者の割合は、20歳以上で27.2%に留まっています。

少子化、超高齢化が進む日本において、これは早急に解決すべき重要な課題だと当社は認識しております。
当社はこの現状に対し、さまざまなジャンルの運動のプロフェッショナルと連携し、健康増進を図るべくサービスを推進し、みんなが心身ともに健康になるよう支援して参ります。

経営支援事業

経営環境の変化はこれまでも常々起こってきましたが、近年特にその変化の度合いとスピードが高まっており、その変化は今後一層加速することでしょう。
ESG・技術革新・DX・人口減少・自然災害・国際情勢の変化など、常にアンテナを高く張り続け、外部環境に順応し続ける必要があります。
このような状況においては目先の課題対応だけではなく、本質的な課題を設定し、解決に向けた打ち手を考え、仮説と検証を繰り返しながら実行に移して成果を出すことが求められます。
経営支援事業では、企業の本質的課題の設定から解決までの支援を行い、企業の価値向上に努めて参ります。